1月29日の管理会議で、概略次のような話をした。
個人も組織も、その時に課せられた機能（任務）の中で一所懸命に頑張ることが重要なことだと思う。病院という組織にはいろいろな部署があり、それぞれの人がさまざまな仕事を担っており、 その総和として歯車がうまく機能すればいい組織となる。そして病院も時代とともに機能分化が進められており、当院は急性期機能を受け持つ病院として位置づけられている。 患者さんにとってはもう少しよくなってから退院したいという希望があっても、それが叶わなくなっているのが現在の医療の姿である。
さて呪文のように唱えてきた「2018年が勝負の年になる」という言葉が、年が明けて2年後に迫った現時点でにわかに現実味を帯びてきた。国も県も、2025年の医療計画（病床機能の分化）の到達点に向けて、いよいよ具体的に踏み出そうしているからである。またこの年は第7次医療計画のスタートの年であり、診療報酬と介護報酬が同時改定を迎える年にあたっている。
そして2014年から始まった病床機能報告制度を基に、各都道府県では今年、地域医療構想が示されることになる。すなわち急性期病床（7対1）が削減され、亜急性期（10対1や13対1）への移行が促進されることになる。
さてこのような医療情勢の中で我が南風病院は今後どのように進むべきか、思案のしどころで悩みも大きい。ただ今まで述べてきたように「（高度）急性期医療を担える地域の中核病院として確固たる位置を占めたい」という考えには変わりない。当然、7対1の入院基本料の維持は必須条件となるので、4月から予想される重症度、医療・看護必要度の要件となる25%をどうしてもクリアしていかなければならない。そのためには平均在院日数の短縮、救急患者の受け入れ拡大、手術件数・新入院患者数の増加は欠かせない。2016年1月の重症度は23%で、新基準では24%となっている。新基準ではもう少し伸びるものと考えていたが、世の中そんなに甘くないようだ。
ただ平均在院日数の短縮は稼働率の低下につながるので、経営面を考えるとできるだけ稼働率を上げていきたいので、新入院患者数の増加に尽力していかなければならない。鹿児島県では周りの病院が総じて在院日数が長いので危機感を抱いていなかったが、都市部の急性期病院は8日前後が普通になっている。在宅医療や後方病院との連携を強化しながら、平均在院日数の短縮は2016年度の大きな課題である。
このような流れの中で、当院が県民や地域の医療機関に信頼され、行政の期待に応えるためには、得意分野をより伸ばすことが重要だと考える。具体的には日本人の二人に一人ががんに罹患し、三人に一人が死亡するという状況を考えるとがん医療への対応が急務であり、南風病院では消化器系のがん対策がメインになると考える。がんの予防、早期診断、治療、緩和医療と、包括的ながん対策に取り組むことが重要と考える。
そのためにはさまざまな課題があるが、まず県民に当院の診療内容をよく理解してもらい、また地域の医療機関との連携を強化していくために、「消化器がん診断治療センター」の名称を公私ともに認知してもらえるような活動も考えていきたい。