厚生労働省は7月27日、「2016年の日本人の平均寿命は男性が80．98歳、女性が87．14歳と発表した。前年からの伸びは男性0．23歳、女性0．15歳で、いずれも過去最高を更新。世界トップクラスの長寿国で、男女とも香港に次ぐ2位だった」という。
  　7月24日の日経朝刊には「健康寿命2年の違い、禁煙や睡眠・・・生活習慣改善で、厚労省調査　死亡リスクも軽減」などの大見出しの記事が載っていた。これだけで大体の意味は理解できるのだが、この「健康寿命」という言葉にちょっと気になった。
  　いつも思うことなのだが、健康寿命は私が考えているよりかなり年齢が低いのである。それは健康寿命の算定方法が自己申告によるアンケート形式であるからで、どのくらい信頼していいものかと思うのである。
  　ネットで調べると、「WHOが2000年にこの概念を提唱した。平均寿命から日常的・継続的な医療・介護に依存して生きる期間を除いた期間が健康寿命になる」とあり、日経では「厚労省によると、2013年の日本人の健康寿命は男性71.19歳、女性は74.21歳。平均寿命とは男性で約9年、女性で約12年の開きがある。この差を縮めることが医療や介護の費用負担につながる」。
  　算定方法に関して日本では、平成24 年度厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）による「健康寿命における将来予測と生活習慣病対策の費用対効果に関する研究班」でその算定方法を提案しているので、2013年の数字はこの算定方式に従ったものと考えられる。
  　さてこの記事では、2006年12月、宮城県大崎市で65歳以上の住民に生活習慣などに関するアンケートを実施。要介護認定の情報提供に同意するなど、条件を満たした9746人について9年間にわたり追跡調査をした研究報告（辻一郎東北大学教授が研究班の代表）に基づいている。
  　研究班は「健康的な生活習慣」の判断材料として、①たばこを喫わないか禁煙して5年以上②一日に平均30分以上歩く③平均睡眠時間が６～8時間④野菜を多めに取る⑤果物を多めに取る、の5項目について検討した。
  　該当するのが0~1項目だった人は「身体機能の低下なし」が62.5%だったのに対し、5項目すべて該当する人は87.2%だった。また5項目該当する人は0~1項目の人に比べて、死亡したり要介護状態になったりするリスクが半分程度だった。
  　健康寿命では、0~1項目の人との差は、2項目で11.5か月、3項目で17.4か月、4項目で23.9か月、5項目で25.4か月という結果だった。
  　最初に触れたように、健康寿命の定義（アンケート調査による自己申告で正確な値が得られるのか）にも問題はあるし、健康な生活習慣の5項目が適切であるのかにも疑問は残るが、いずれにせよこれらの5項目の生活習慣の違いだけで2年間の健康寿命に差が出るという結果である。