「検診後に胃がんで死亡 　燕市など提訴」という新聞記事である。
  　燕市が行う胃がん検診を受けて「異常なし」などの告知を受けた女性が、1年ほど後に胃がんで亡くなったことに対し、市と検査機関の県労働衛生医学協会に約4800万円の損害賠償を求める訴訟が25日までに、女性の相続人4から新潟地裁に提起された。市が25日の市議会議員協議会で報告した。
  　市によると、原告側は、女性は2011~13年に市の胃がん検診を受けて「異常なし」や「精密検査不要」との告知を受けたが、14年3月に異常を訴え、同年7月に胃がんで亡くなったと主張している。女性は死亡当時82歳だったという。
  　新潟日報社の取材に対し、原告側の弁護士は「守秘義務があり、話せない」とした。燕市は「提訴されたことに対して適切に対応していく」とし、同協会は「裁判の中で落ち度はなかったと説明していきたい」としている。
  　一読した限りでは、詳しい状況や背景にどのような事情が隠されているかは定かではない。3年間も検診（おそらく胃透視かな）を受けてきたわけだから原告側の気持ちはよくわかるが、さりとて被告側からすれば「そこまで期待されても・・・」というところだろう。いわゆる単純な検査データの見落しだったら訴訟もやむを得ないかもしれないが、このケースのように集団検診での胃透視の正確性をどこまで責任を持って診断できるか、難しい問題ともいえる。特に画像診断では経年的に並べてみて、見返してみると「ああ、そうだったのか」と納得する場合が多い。逆にオーバーディアグノーシスすると、余計な心配と出費をさせてしまうことになる。まだ裁判所での判断は先のことになるが、訴訟金額の4000万円というのも年齢など考えるとちょっと違和感がある。
  　二人に一人ががんになる超高齢社会である。最近では微量の血液でがんが診断できるという検査機器も開発されつつある。私が毎日結果説明を担当しているPET検診でも、100%がんの有無を判定することは不可能である。がんの種類にもよるが、成長の遅いがんでは、初期と診断されてもがんになったのはずいぶん前の時点だということもある。
  　発見されやすい、そして早期がんなら内視鏡下でも摘出しやすいがんの検診（胃腸など）は積極的に受けて、発見されにくい希少がんだったら「仕方ないなあ」とあきらめるしかないのが現状ではないだろうか。