超高齢社会を迎えた現在に日本にとって、老後の健康を考える時の最大の関心事は「認知症」についての問題である。
  　日経新聞の科学技術欄(2017/10/09)に「認知症の35%は予防可能」という見出しで、英UCLリビングストン教授が記者の質問に答えている。
  　これはイギリスの有名な医学誌の「ランセット」の国際委員会が複数の認知症に関する論文を統計的手法で解析し、改善できる9つのリスク要因を指摘したもので、下記の項目がそれにあたる。
  　①中年期（４５～65歳）の聴力低下
  　②中等教育（12～14歳）の未修習
  　③中年の肥満
  　④高血圧
  　⑤65歳以上の高齢期での喫煙
  　⑥うつ
　⑦活動量の低下
  　⑧社会的な孤立
  　⑨糖尿病
  　指揮した英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のジル・リビングストン教授に西山彰彦記者がインタビューしている。
  　認知症が2015年時点で世界では4700万人と推定されているが、2050になると3倍の1億3100万人になると予測される。経済的負担は15年時点で8180億ドル、50年には2兆ドルを超える見込みである。
  　実際の予防効果の報告に関しては、米英、スエーデン、オランダなどでリスク要因を改善し、生活習慣を変えると認知症が減るという報告がある。
  　日本から、生活習慣を変えることで認知症が減ったという報告はまだない。だが日本でも、栄養バランスの改善や高血圧や聴力低下の防止、持続的な運動によって、認知症になる人は減らせると思うと語っている。
  　認知症の新薬開発は上手くいっていないし、まだ時間がかかると思う。予防で認知症を減らす方が、医療コストの削減につながるという話は説得力がある。